Fujifilm
富士フイルムは写真を縮め、フィルムを守った
コダックも変わった。分かれたのは、何を守り、どこへ移したか。富士フイルムがフィルムの中の二つの能力を、失敗の代償が大きい市場へ移した過程を、分岐点より前からあった型から読み解きます。
2007年、写真フィルムの二大巨頭は同じ年に逆方向へ動いた。1月、コダックは医療画像事業の売却を発表し、その1カ月後には家庭用インクジェットプリンター市場に参入した。[1] [2] 同じ年の9月、富士フイルムは写真フィルムづくりで培った技術によるスキンケアを店頭に並べ [3] [4]、翌年の春には製薬会社を買収した。[5]
コダックは変わらなかったから倒れた、とよく言われる。だが記録は違う。コダックも変わった。伝統事業の製造設備を2004年比で3分の2削減する計画を立て、材料科学とデジタル画像科学を組み合わせた知的財産で事業を伸ばすと表明していた。[6] そして2012年1月19日、米国で破産法の適用を申請した。[7] 同じ年の3月に終わった会計年度に、富士フイルムの売上高は2兆1,953億円だった。[8]
両社が受けた衝撃は同じものだった。写真フィルムの世界需要は2000年にピークを迎え、その年、フィルムや印画紙を扱う写真事業は富士フイルムの売上の約6割、営業利益の約3分の2を稼いでいた。市場はその後、年率2〜3割の速さで縮み、2010年にはピークの10分の1以下にまで落ち込んだ。[9] 当時社長だった古森重隆氏によれば、フィルムの利益はピークから5年でほぼゼロになった。[10]
コダックが倒れた理由を一つに絞ることはできない。本稿が問うのは富士フイルムの側である。Banseogの答えはこうだ。両社とも変わった。分かれたのは、何を守り、どこへ移したかである。富士フイルムはフィルムの中にあった能力を守り、失敗の代償が大きい市場へ移した。そしてそのやり方は、フィルムが崩れるはるか前から、この会社が繰り返してきたものだった。
分岐点の前から、自らフィルムを置き換えてきた
富士フイルムは1934年、大日本セルロイドの写真フィルム部を分離・継承し、富士写真フイルムとして創立された。[5] 生まれながらのフィルム会社である。だがこの会社は、ピークのはるか前から、自らのフィルムを置き換える仕事を自ら手がけてきた。
1983年、富士フイルムはX線画像をフィルムではなくデジタルで読み取るFCRを発売した。デジタルX線画像を世界で初めて製品化したものである。[11] 自社が売っていたX線フィルムを、自ら置き換える装置だった。1988年には、メモリーカードに画像を記録するデジタルカメラ「FUJIX DS-1P」を発表した。[12]
フィルムのベース素材も、別の用途を探していた。1954年に不燃性の映画用フィルムとして開発されたTACフィルム(フジタック)は写真フィルムのベースとなり、1993年には用途拡大を目的とした4人のプロジェクトが発足した。フィルム需要がピークを迎える7年前のことだ。[13] TACフィルムはその後、液晶ディスプレイの偏光板保護フィルムとなり、富士フイルムはTACフィルムの世界シェア70%を維持した(2015年時点)。[14]
デジタルの兆しを先に見たのは、むしろコダックだった。世界初のデジタルカメラは1975年、コダックで生まれている。[15] [16] 兆しは、両社に早くから届いていた。
分岐点:フィルムが消えていった2000年代
2000年6月、古森氏が社長に就いた。欧州の現地法人を率い、同年に本社の経営企画部門の長として帰国していた人物である。[17] 同氏は2003年にCEOに就く前、技術開発部門のトップに自社技術の「棚卸し」を命じた。そして市場と技術をそれぞれ「既存」と「新規」に分けた4象限に、事業を振り分けた。[18]
診断ははっきりしていた。真のライバルはコダックではなく、デジタル技術だった。[19] それでも、会社をデジタル・カンパニーに変えるつもりはなかった。同氏がつかんで離さなかったのは、フィルムづくりで培った技術と人材だった。[18]
2006年1月、富士フイルムは写真を含むイメージング部門で約5,000人を削減し、1,650億円の構造改革費用を2期にわたって集中的に計上すると発表した。実行は当期下期から翌期上期までに一気に終える計画だった。[20] 同年10月、富士写真フイルムは持株会社の富士フイルムホールディングスとなり、事業は新設の富士フイルムが引き継いだ。社名から「写真」が消えた。[21] 写真を超えた事業領域への拡大を反映するため、と会社は説明した。[22] だが、消したのは「写真」だけだった。「フイルム」は、いま一般的な「フィルム」ではなく、1934年の創業時の表記のまま残った。富士フイルム自身、報告書の本文では「写真フィルム」と書いている。[9] 会社は「富士フイルム」というブランドの継続を挙げたが、Banseogはこの場面を小さくは見ない。捨てるものと残すものを分けるこの会社の習慣は、社名の表記にまで表れている。
とはいえ、写真を捨てたわけではない。2013年3月期にも、写真を含むイメージング部門は売上の16%を占めていた。[8] 写真を縮め、会社の中心から外しただけである。
フィルムの中にあった二つの能力
富士フイルムが写真から取り出した能力は、二つの系統に分かれる。
一つは、見えないものを見えるようにする能力だ。写真とは、光が残した痕跡を化学の力で浮かび上がらせる技術である。この能力は、X線フィルムで体の内側を映してきた医療画像へとつながり、1983年のFCRでその仕事をデジタルへ移した。[11]
もう一つは、薄い膜を扱う能力だ。写真フィルムは、薄いベースの上に何層もの膜を均一に塗り重ねたものである。フィルムの材料の半分は肌の主成分と同じコラーゲンであり、成分をナノレベルで均一に分散させる技術もフィルムづくりで培われた。[4] この能力は肌という膜へ(2007年のスキンケア「アスタリフト」)、画面を覆う膜へ(液晶偏光板の保護用TACフィルム)と向かった。そして薬を包む膜へも向かった。富士フイルムは、写真フィルムをはじめとする製品開発で培ったナノ分散技術を生かし、薬を脂質の膜に包んで届けるリポソームや脂質ナノ粒子(LNP)を製造・提供していると説明している。[23]
医薬で足りない能力は、買って補った。2008年に富山化学工業を株式公開買付けで子会社化し [24] [5]、2011年には米メルクのバイオ医薬品製造事業を買収した。[25] [5]
2006年、社名から「写真」は消えた。それでも、写真が担っていた仕事、つまり見えないものを見えるようにすることと薄い膜を扱うことは、社名が変わった後も会社の中核事業として続いた。
どこへ移したか
能力を守るだけでは足りない。富士フイルムが能力を移した医療画像、ディスプレイ材料、医薬品とバイオ医薬品の製造には、三つの共通点がある。
- 品質の失敗が高くつく。
- 顧客の評価・認定が長く、厳しい。
- いったん採用されると、簡単には替えられない。
三つの条件が重なる場所では、長年積み上げた精密さがそのまま価値になる。X線フィルムの時代から続く医療画像が、その最初の場所だった。化粧品は、この条件から外れた例外に近い。
コダックが移した先は違った。コダックは事業の集中と担保付き債務の返済を売却理由に挙げ [1]、医療画像事業の売却は2007年4月に完了した。[6] 2010年、コダックが掲げた四つの成長事業は、家庭用インクジェット、商業用インクジェット、ワークフローのソフトウェアとサービス、パッケージ印刷だった。[26]
一つ付け加えておく。2013年3月期、富士フイルムの売上で最も大きい46%を占めたのは、複合機とドキュメントの事業だった。2001年に出資比率を75%に引き上げた合弁会社、富士ゼロックスの事業である。[8] [27] 富士フイルムにも印刷側の事業は大きかった。ただしそれは、フィルムから取り出した能力の移し先ではなく、以前からある合弁事業だった。
Banseogは両社の違いをこう読む。両社とも、フィルムの中の能力を語った。富士フイルムはその能力を失敗の代償が大きい市場へ移し、コダックはそうした市場の一つを売って、成長の重心を印刷に置いた。 コダックの破綻を、この選択一つで説明することはできない。ただ、両社が同じ時期に別々の場所を選んだことは、公開された記録で確認できる。
分岐点に立っていた人々
古森氏は記録メディアの営業部長としてビデオテープの価格競争をくぐり抜け [28]、産業材料部にいたころには製版工程がデジタルに変わるのを目の当たりにしたと振り返っている。[18] 価格競争と媒体の交代を、どちらも経験した人物だった。
コダックは2003年、ヒューレット・パッカード(HP)でインクジェット事業を率いたアントニオ・ペレス氏を社長に迎え、2005年にCEOに据えた。[29] [30] 2007年にコダックが新たに参入したのは家庭用インクジェットプリンターで、その最初の製品は、市場首位HPの利益の源泉であるインク価格を狙った。[31] HPのインクジェットを率いた経営者が、古巣の利益のど真ん中に乗り込んだ形である。
経歴が選択を決めたと断じることはできない。ただ、媒体の交代を先に経験した経営者は能力を守り、インクジェットを率いた経営者は印刷に賭けた。二人がたどってきた道と、両社が選んだ方向は重なっている。
当時すでに読み取れた
表を左右にスクロールすると全体を読めます。
| 項目 | 富士フイルム | コダック(参考) |
|---|---|---|
| デジタルの兆しを見た時期 | 1983年デジタルX線を初めて製品化、1988年デジタルカメラ発表 | 1975年世界初のデジタルカメラ |
| 分岐点の経営者 | 2000年社長就任、欧州法人・経営企画出身 | 2003年社長に招聘、HPインクジェット出身 |
| 縮めたもの | 2006年イメージング部門で約5,000人 | 伝統事業の製造設備を3分の2削減する計画 |
| 移した先 | 診断画像、ディスプレイ材料、医薬 | 医療画像事業を売却、家庭用インクジェットに参入 |
| 2012年 | 売上高2兆円台、半分近くはドキュメント事業 | 破産法の適用を申請 |
表の上の4行は、いずれも2008年より前の出来事である。Banseogは、結果から原因を一つに決めることはしない。ただ、両社が何を縮め、どこへ移したかは、当時の発表ですでに明らかだった。当時すでに見えていた。 フィルムの崩壊は、いつ選ぶべきかを決めた。何を選ぶかは、すでにそれぞれの会社の中にあった。
貴社が守っているのは器か、その中の能力か
先の分析で、ニコンはレンズという媒体を守ろうとした。富士フイルムは、媒体を持つ会社も生き残れることを示している。新しい技術が置き換えるのは、たいてい器である。その中の能力は、別の器に移すことができる。そして、どこに移すかがその先を分ける。
Banseogは、企業が過去の分岐点で繰り返してきた選択の型をまず見つける。そのうえで、次の分岐点でその型が会社をどこへ連れて行くのか、何を縮め、どこへ移すべきかを、企業とともに読み解く。
だからBanseogが最初に投げかける問いはこれだ。いま貴社が守っているのは器ですか、それともその中の能力ですか。そしてその能力が最も高く評価される場所は、どこですか。
対象範囲:公開資料で確認した富士フイルムの選択と時期に基づくBanseogの解釈である。コダックは同時期の公開記録の範囲でのみ参照し、その破綻を単一の原因に帰すものではない。
出典
- コダック、ヘルスグループ売却発表、2007年1月(SEC)
- コダック、家庭用インクジェット参入発表、2007年2月
- 富士フイルム ヘルスケア 沿革(アスタリフト)
- nippon.com、富士フイルムの化粧品開発
- 富士フイルムホールディングス 沿革
- コダック 年次報告書(10-K)、2007年
- コダック、破産法適用申請の発表、2012年1月19日(SEC)
- 富士フイルムホールディングス IR資料、2014年3月(売上高と部門構成)
- 富士フイルム 統合報告書2019、8〜9ページ
- 東洋経済オンライン「富士フイルム…復活[上]」、2011年1月12日
- 富士フイルムメディカル 沿革(FCR)
- 富士フイルム、写真文化への取り組み(FUJIX DS-1P)
- 東洋経済オンライン「富士フイルム…復活[下]」、2011年1月13日
- 特許庁 知財功労賞(平成27年度)、富士フイルム TACフィルム
- コダック 沿革(Milestones)
- IEEE Spectrum、最初のデジタルカメラの歴史、2022年
- Fujifilm U.S.A.、古森重隆氏の略歴、2006年3月
- 文藝春秋、古森重隆氏インタビュー、2020年
- ビジネス+IT、古森重隆氏講演、2019年7月
- ビジネス+IT、富士フイルム構造改革発表、2006年1月31日
- PHILE WEB、持株会社制移行と商号変更、2006年9月
- Photography Blog、富士写真フイルム商号変更の発表、2006年
- 富士フイルム 医薬品事業紹介(リポソーム・LNP)
- 薬事日報、富山化学工業の出資構成、2008年2月
- メルク、富士フイルムへのバイオ医薬品製造事業売却発表、2011年2月
- コダック 年次報告書(10-K)、2010年
- 富士フイルムホールディングス 沿革(英語版)
- PRESIDENT Online、古森重隆氏、2014年6月
- コダック、アントニオ・ペレス氏を社長に任命、2003年4月
- コダック 8-K、2007年(ペレス氏の2005年CEO就任)
- Fortune、コダックのインクジェットがHPの利益の核心を狙う、2007年2月5日